６月２日・講義メモ

１．メディアの歴史的変化

−１）技術的発展

・　直接の対面的伝達からの「離脱」

・　活字、電波通信、電子通信の発明

・　伝達経路の変化：双方向交流から一方的拡散・放射broadcastへ

−２）伝達効果

・　速度と大量性

・　聴覚、視覚への刺激（思考よりも感情を）　＞　活字：反省的吟味の可能性

２．マス・メディアの成立と展開

−１）発信/伝達手段・装置の高度化（複雑・大規模化）：設備投資の増大

−２）送り手と受け手の分離

・　“作られる情報”：誰が、どのようにして情報を捉え、加工し、発信するか

・　送り手の利害と受け手の利害の不一致

→　操作のための情報伝達：ＰＲ

⇔　社会生活に必要な情報

＊　多くの民衆にとっては、必要な情報が得られず、一方的に送られてくる情報の「洪水」「津波」の中で溺れないように泳がなくてはならない。

３．商業化

−１）情報もそれ自体が商品になる：情報も売れれば必要ないものでも商品になり、必要ある情報でも儲からないものなら売られない（メディアに載らない）。

ex. 悲しいニュースよりも明るい話題。政治経済よりスポーツ・芸能。演技よりヌード。

−２）Public Relation 広告：情報以外の商品を売るための情報、購買動機を刺激するための情報、個人の対社会意識・自己意識を変えるための情報、等々。

＊　政治目的をもった世論操作（狭義：ex. 宣伝大臣ゲッペルスをおいたナチ、大本営発表、米軍の従軍記者ブース、官房長官記者会見）だけでなく、商品広告（ex. 来年の流行色は前年に業界で決める）も政治的世論操作と同質の機能をもっている。

−３）広告会社

電通、博報堂など；宣伝だけでなく「イベント」と造り出し演出する。

４．インターネットの可能性

−１）特徴：高速大容量、双方向、網の目grid状；

−２）開放性の高さ：設備投資が膨大にかかる放送よりも一般民衆が参入しやすい。

５．マス・メディアの公共性

ー１）上下水道、電気ガス、保健衛生、防災、交通などの公共事業・施設と同様に公共性をもつ。

−２）その運用

・　私的利害（特に商業目的）で使われる趨勢。

・　一般民衆は受動的受け手であることを強いられるしかないのか？

＊　必要な情報にアクセスすることを権利として保障する必要：

＜知る権利＞、情報公開；マス・メディアの運営への参加

＊　唯一正しく公正な情報が「自然に」存在する訳ではない。

情報の多元性、異論へのメディアの開放、対立する見解の対話・討論の保障、等々。

それでも「正しい情報」が予定調和的に得られる訳ではない：

−３）ジャーナリスト vs. 経営者

ジャーナリスト：重要だと考えられる情報を取材し、記事し、編集し、発信する。

多くの場合、マス・メディア経営者に雇われた労働者。

経営者：ジャーナリストであるとは限らない。

＊　ジャーナリストがその職業的良心に従ってより良い仕事をすること。これが経営者の利益と対立することもある：　cf. 教員と学校経営者・教育行政機関

６．意識・文化の再生産手段・資源としてのマス・メディア