06.02.「マス・メディア」班報告

マスメディアの変遷とその比較

　バロック班

1. マス・メディア（マスコミ）とは

大量生産された媒体を用いて、情報を一方的に大衆に伝達するという行為と機構の総称。

日本ではマス・メディアそのものをマスコミと呼ぶこともある。

一般的に「マスコミ」という場合は、私たちのような受け手である大衆よりも

送り手である新聞社や放送局、媒体そのものである新聞や放送を指すことが多い。

◎こういうものもメディア（例）

　携帯電話／ダイレクトメール／映画／フリーペーパー／週刊誌

　Web（最近では個人のブログや電子掲示板も）

2. メディアそれぞれの特徴

· テレビ

◦ メリット：全国放送１％＝１００万人、関東のみ１％＝４０万人もの人への影響力は大きい！視覚と音で訴えるのでリアル感も増す。

つけっぱなしでも自動的に入ってくる情報のおかげで、影響力はトップレベル

◦ デメリット：放送時間が限られているため伝える記事が少ない。

ニュース速報などの速報性は高いが、普段流れている情報は比較的遅い。

· ラジオ

◦ メリット：地域的なプロモーション戦略に特化できる。

通勤時間などに流しながら情報を得ることができる。

◦ デメリット：音だけで映像がないという点で影響力はテレビに劣る。

· 新聞

◦ メリット：斜め読みができる。比較的偏らない話題を入手できる。

◦ デメリット：情報がどうしても遅くなる。

近年はwebに押されつつある。紙の資源の問題。

· 雑誌

◦ メリット：ターゲットが絞れるため、伝えたい情報が簡単に到達できる。

◦ デメリット：スペースが限られている分、提供できる情報が少ない

部数も新聞などに比べれば圧倒的に少なく、影響力に関しては小さい。

· WEB

◦ メリット：長期間の掲載ができる。

世界的に閲覧可能。テレビのニュース速報並みの速報性。

◦ デメリット： WEB上だと少なくとも新聞よりは斜め読みができないため、偏りがちになる。検証可能性も低い。

3． 伝達する内容の「出発点」から「到達点」まで

· テレビ

					取材
											報道

· 新聞

	雑誌

４．今日のメディアの変化

· 若者の新聞離れ

◦ 「第5回情報化社会と青少年に関する意識調査」（内閣府・2007年）

以下の表は10～29歳の若者層に対する調査の結果である。

↑若者の新聞離れが目立つ。　

平日1日の新聞を読む時間（年齢別）

　参考：第2回（91年）の調査の結果

新聞を買わずに無料のウェブサイトで最新のニュースをチェックする。

これが新聞離れにつながっている最大の要因！

新聞社側の対応　…　『ネットに力を入れない』という選択肢はない。

しかし掲載するニュースの行政制限・特集はウェブにアップしないなどの歯止め

5．私たちがいま考えるべき問題点

² 情報を受け取る側のメディア・リテラシーをきちんと育てること

※メディア・リテラシーとは？

情報が信頼できるかどうか・その情報にはどのような偏りがあるか・その情報を発信した側にはどのような意図・目的があるか・なぜ、そのような情報を流したのか・なぜ、わざわざ、そのように編集したのか、を考えること。

² メディアとスポンサーや政府との癒着（例：福島原子力発電所の問題。東京電力から多額の資金をもらっているテレビ会社は、原発の危険性を伝えない）

² 商品化するメディア（売れる情報は流す、売れない情報は流さない→情報が届かない）

6.参考文献

佐藤卓己「現代メディア史」　1998年9月28日第一刷発行　発行：株式会社岩波書店

古賀純一郎「メディア激震」　2009年7月2日第一刷発行　発行：NTT出版株式会社

内閣府　第５回情報化社会と青少年に関する意識調査報告書　http://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu.htm　最終アクセス日：2011年6月1日

下村健一「マスコミは何を伝えないか　メディア社会の賢い生き方」

2010年9月22日第一刷発行　発行：岩波書店

柏倉康夫　佐藤卓巳　小室広佐子「日本のマスメディア」　2007年4月1日　第一刷発行　発行：放送大学教育振興会

藤竹暁「図説　日本のマスメディア」　2005年9月30日　第一刷発行　発行：日本放送出版協会

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　　　　　　　　　　　　きゅびずむ班

・マスメディアとは

新聞やテレビなどの情報伝達手段。

役割は不特定多数の人間に同時に情報を伝達する事。

・テレビ局の系列と新聞社

テレビ局の株式の実情

　日本テレビジョンの例

　テレビ朝日の例

-1-

テレビ東京の例

前に示したような例を「クロスオーナーシップ」という。同一資本が新聞とテレビを保有すると情報量や社会に対する影響力に問題が生じる。

・新聞とテレビの繋がりの問題点

情報元が同じになってしまうため、同じ内容が何度も流れてしまう点。

ニュースで新聞記事を放送する時に自分の会社とつながりが大きいところをひいきした内容になってしまう恐れがある点。

-2-

・記者クラブとは

取材活動の便宜と相互の親睦目的で結成されているクラブである。

・記者クラブの問題点

クラブ内で流される目的の取捨選択が行われてしまい、国民の知る権利となってしまう恐れがある点。

大手メディアが組織しているため、大手メディア以外のジャーナリストが参加し辛いという閉鎖感があるという点。

情報を提供する側と記者の間に癒着が生じる。

-3－

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「マスメディア（インターネット）」再履修1班

一, インターネット広告の種類

　(1) Web広告（ex. 各Webサイト）

　(2) メール広告 (ex. メールマガジン)

　(3) ストリーミング広告 (ex. 動画サイト)

　(4) リスティング広告 (ex. Webの端等にリンクされている広告)

　(5) モバイル広告 (ex. 携帯電話から情報を得る広告)

(横山, 2005, 20-22頁より抜粋)

二, インターネット広告の効果

　(1) インプレッション効果

　　→広告を表示してユーザーが視聴した段階で得られること

　(2) トラフィック効果

　　→ユーザーをサイトに誘導する（クリックさせる）こと

　(3) レスポンス効果

　　→そのサイトのユーザーがアクション（購入等）すること

（同上, 34-38頁より抜粋）

三, 情報の安全性とは？

　(1) 情報そのものが嘘、偽りのものでないこと

　(2) 情報が発信されてから伝達さえていく過程においてその情報そのものの内容的に当初と同一のものとして存在していくこと、すなわち、情報内容における変質・変容・改編等がないこと

　(3) その情報そのものが予定される伝達されるルート以外には伝達されないこと、すなわち、情報の伝達ルートに変更がないこと

　(4) その情報そのものに関わる関係当事者以外の者がその情報に接触していないこと、すなわち、情報への関係当事者以外の非接触の存在

（清野, 2009, 19頁引用）

四, インターネットの反効用

・膨大な情報が流入

・個人が_(ⅰ)gatekeeperの役割果たすことは困難（インターネット利用者は無意識的にgatekeeperの作業を行っている）

＜語句＞

(ⅰ)gatekeeper…情報を収集し、それを時間的な系列や他の社会的な事象と組み合わせて整理して意味を与え、ある情報は強調し、ある情報は棄却する、長年の職業的トレーニングを経た人が何段階にもわたって行う作業に携わる人のこと。

（金森他編, 立山著, 1998, 33頁参照）

五, インターネット社会で起こった問題の事例‐少年法61条の少年の実名など公開問題を例として‐

　神戸の小学校殺人事件の容疑者として逮捕された当時14歳の少年の顔写真がインターネット上に掲載

された事件がある。この事件自体がマスコミでも大々的に取り上げられたがゆえに、少年法61条によれ

ば本来公開されないはずの少年の顔写真や実名がホームページやニュースグループ等に出回った。それ

に対してプロバイダが削除責任などを負うべきか否か議論が起きた。

（金森他編, 寺中著, 1998, 62頁引用）

　上記の事例から、インターネットは、世界規模で広がる様相をもっており、その影響力は非常に大きいことがわかる。特にもホームページやブログなど個人が発信する情報については、その情報の信頼性や妥当性があるとはいえないし、場合によっては違法行為を行っていることも考えられる。

＜参考＞

少年法はその1条で健全育成をうたっており、これが22条2項の審判非公開、61条の実名非公開、少年審判規則7条1項の記録の閲覧・コピーの原則的禁止の根拠でもある。しかし61条の規定は一般に対する実体的な禁止規範でありながら、憲法21条の表現の自由に配慮して罰則規定を設けていない。そのためあくまでも非公開は自主規制という性格となっている。しかし61条の規定は名宛人としてはマスコミのように情報を一元的に管理する立場を想定している。したがって、媒介が何であれ、通常のマスコミに適用されることに異論はないが、マスコミ以外の個人が運営するインターネット上のコンテンツに対して同条の適用があるかという点については疑問である。

（同上, 62頁要約）

五, まとめ

　我々は簡単な作業と短い時間でインターネットから情報を入手できる。しかし、世界中の人が短時間で関わっており、その情報量は膨大である。中には個人が発信しているものが多いので、違法行為や信頼性に欠けるものも多くある。便利さの裏には落とし穴もあるので、利用する際には十分な注意が必要である。

【参考文献】

清野正哉, 『情報倫理 インターネット社会における法とルール』, 中央経済社, 2009年

金森他編, 『インターネット法学案内』, 日本評論社, 1998年

横山隆治, 『インターネット広告革命』, 宣伝会議, 2005年